NU-COIL by Nanzan University南山大学NU-COILプログラム

大学の世界展開力強化事業[ 文部科学省に選ばれた特別プログラム ]


文部科学省 大学の世界展開力強化事業 平成30年度採択
「日米をつなぐNU4-COIL2 〜地域に根ざしたテイラーメイド型教育プログラム〜」

日本の国公私立10大学の一つとして選ばれました



NU4-COIL2プログラム

NU-COILプログラムの中で特に緊密に連携する米国協定校との共同事業が「NU4-COIL2~地域に根差したテイラーメイド型教育プログラム~」として文部科学省「大学の世界展開力強化事業」に採択されました。米国連携校、地域の産業界、南山大学のそれぞれのニーズや特徴をもとに、学生の学びと地域や企業のメリットを最大化できるようテイラーメイドで事業を構築しています。草の根の交流を通して、日本と米国の関係がより深化していくことを目指すと同時に日本と世界の教育連携をリードするモデルとして取組を進めます。

大学の世界展開力強化事業とは

大学の世界展開力強化事業は、国際的に活躍できるグローバル人材の育成と大学教育のグローバル展開力の強化を目指し、高等教育の質の保証を図りながら、日本人学生の海外留学と外国人学生の戦略的受入を行う事業対象国・地域の大学との国際教育連携の取組を支援することを目的として、文部科学省において平成23年度から開始された事業です。



米国8連携校

このプログラムでは南山大学の協定校の中で関係性の深い米国の8つの大学と連携しています。

参加米国連携大学



NU4

このプログラムは日米間にとどまらず、世界各地の協定校と実施することを目指しています。開始当初は南山大学と米国連携校との間で「Nanzan United States COIL」としてスタートし、本事業の持続可能性を着実なものとした後、日米両国の他大学へ本事業モデルを展開することで両国の連携強化に資する「Nippon United States COIL」へと発展させていきます。さらに5年間の補助対象期間終了後は、このプログラムで得られたノウハウを「Nippon Universal COIL」として、アジアや欧州など米国以外にも展開し、多様な人材の確保と組織的ネットワークの拡大を図っていく。

  1. Nanzan University
  2. Nanzan-United States
  3. Nippon-United States
  4. Nippon-Universal


COIL2

プログラム名であるNU4-COIL2のCOILは、「Collaborative Online International Learning」であると同時に、南山大学の国際化ビジョンに基づいた多文化共生力、学際的国際力、問題発見・解決力を備えた人材養成を目指す「Career Oriented Interactive Leadership」の意味を持たせています。

養成する人材像

多文化共生力、学際的国際力、問題発見・解決力を備え、日米間の架け橋となってさまざまな分野で活躍できる人材を育成します。また、日米両国だけでなく世界が抱える問題を能動的に解決する人材育成をめざします。

  1. 多文化共生力
  2. 学際的国際力
  3. 問題発見・解決力

3つの能力を評価するルーブリック

COIL型授業を通じて養成する人材像をもとにしたルーブリックに基づき、学習成果を可視化することで各COIL型授業の質を保証しています。
以下は、3つのタイプのCOIL型授業(ベーシック、アカデミック、PBL)において、学習成果の達成度を測るための3つの評価表(ルーブリック)です。
授業担当教員には、このルーブリックを参考に各授業の評価方法や観点を教員同士で話し合い、設定することで、本プログラムで養成する人材像に沿ったCOIL型授業の実施をお願いしています。



  1. 多文化共生力
  2. 学際的国際力
  3. 問題発見・解決力



地域に根ざしたプログラム

南山大学が立地する愛知県は製造業が盛んで、米国とは経済や文化の面で密接に関わる地域です。この特色のもと、米国と深いつながりのある愛知の企業、団体、官公庁と連携し、このプログラムに参加する留学生および日本人学生に対して、企業訪問型インターンシップを実施し、実際のビジネスや業務の現場により近い立ち位置で日米の問題を研究します。さらにPBL COIL(Project Based Learning COIL)では、インターンシップ先の企業、団体、官公庁から日米に関わるビジネス・行政上の課題を提供してもらいます。その課題に対して日米の学生が、COIL型授業を通じてリサーチや解決策を議論して政策を提案し、企業、団体、官公庁からフィードバックを受けるという実践的な内容です。

連携企業・団体・官公庁

愛知県庁、在名古屋米国領事館、在日米国商工会議所、中日新聞米国総局、中部国際空港、岡谷鋼機、小島プレス工業、松河屋老舗、ブラザー工業、マキタ、槌屋、御園座、ヤマザキマザック